久しぶりの高熱

先日、夕方頃から体調に異変を感じ、寝ている最中に体の節々が強烈に痛くなり、朝起きたときは体温が39度を超えていましたので、これは今流行っているインフルエンザだろうと思い、病院に行って検査を受けました。

私は、記憶にある限り、コロナ禍になって以降、体温が38度を超えるような風邪を引いた記憶がなく、おそらく、6年以上は高熱を伴う風邪は引いていなかったはずです。

過去に38度を超える熱を出して病院に行ったことは何度かあり、その度にインフルエンザの検査を受けていましたが、陽性になったことは一度もありませんでした。

そのため、私もついにインフルエンザを発症してしまったか、私もここ2年ほどで体重が12キロほど減って体力も落ちているのでしょうがないか、と思いながら病院に行って検査を受けたわけですが、結果は、インフルエンザは陰性で、COVID-19が陽性でした。

咳も出ておらず、喉も痛くなく、味覚も問題なかったので、コロナは全く想定していませんでしたが、病院に行った翌日には喉が強烈に痛くなり酷い倦怠感が発生し、発症の約5日後、体温が平熱まで下がったと同時に嗅覚と味覚に障害が発生しました。朝、朝食の準備をしようとブルーベリージャムの瓶を開けたところ、匂いが全くしなかったのです。

なお、解熱鎮痛剤は喉の激痛には全くと言っていいほど効きません。市販の漢方薬(桔梗湯)を服用し、またヴィックストローチをなめていたら、喉の激痛が発症してから4日程度で治りました。

今回のコロナにより1週間ほど弁護士業務ができない状態となりましたが、ちょうど年末になりましたので、1週間しっかり休んで、年明けからは完全復帰できるようにしたいと思っております。

院長の偏屈コラム

1 新庄徳洲会病院のウェブサイトには、笹壁弘嗣院長による「院長の偏屈コラム」が掲載されています。

https://www.shin-toku.com/blog/director/

直近では、2022年4月22日に「Vol.245 同調圧力という名の強制力」というコラムが掲載されており、マスクの着用について日本の特殊性などが的確に述べられています。

マスクの効果の有無や害悪については自粛マスク考察マンさんの一連のツイートを見るとよくわかりますが、私の印象では人通りがそれほど多くない道路でもマスクを着用している人が9割以上で、たまにマスクをしていない人とすれ違うとハイタッチをしたくなります(私も人通りの少ない道路では着用していません)。

https://twitter.com/eVDBGQP1vRkvakv/status/1285848548727156736?cxt=HHwWgMCr3aecoNgjAAAA

2 また、笹壁院長のコラムには「Vol.242 重症者が少ないのに死者が多くなる理由」、「Vol.238 安心してコロナに感染することができる社会を」、「Vol.232 ワクチンのマイナス面にも目を向けて議論を」など、新型コロナウイルスに関連する多数のコラムが掲載されており、日頃テレビ程度しか見ない方は、このコラムに掲載されている内容を見て驚くことも多いでしょう。

3 今回のブログでは、「Vol.239 重症者数のカラクリ」を取り上げます。少々長くなりますがコラムの内容を引用します。

『結局は医療も金次第かと言われそうですが、その指摘は結構当たっていると思います。今回のコロナ騒動で赤字から黒字に転換した医療機関はかなり多いのです。この他にも、コロナ患者受け入れのための病床を空けておくために、「空床補償」というものもなされていますが、総額で1兆円を超えています。必死で診療にあたる医療機関を救うという名目で、多くの税金が投入されました。コロナ病床を確保しその補助金は手にしながら、いざ患者の受け入れ要請があると断る「幽霊病床」というものもありました。高名な先生が理事長を務める病院でも、300億円以上の補助金を受けながら、30%以上が空床だったという事件も話題になりました。私の病院は、ほとんど新型コロナの影響を受けていないので、大きな変化はありませんが、一部の医療機関にとっては今回の騒動はまさに「コロナバブル」でもあったのです。確かに一部の病院の一部の医療従事者は本当に大変な苦労をしたと思いますが、ちゃっかり稼いだ奴もいるのです。それが明らかになったとき、医療従事者に対する国民の感謝や尊敬の気持ちが、一気に逆転するような気がします。』

コロナの補助金で長年赤字だった病院が黒字になったという話は私も聞きましたが、笹壁院長によると、ちゃっかり稼いだ(=補助金で儲けた)病院(医師)もあるということです。

4 ワクチン接種業務に支払われる報酬については、ネット上では既に知れ渡っていますが、その「アルバイト代」について、2021年12月14日にJBpressに掲載された長谷川学氏の『3回目接種開始、「時給2万円」高額バイトにまたぞろ群がる医師 高額報酬が決まった途端に医師殺到、ワクチン御殿も夢じゃない』というタイトルの記事には、『で肝心のバイトの相場だが、自治体による集団接種が時給2万円。1日8時間バイトすれば、それだけで16万円の実入りだ。以下、職域接種が時給1万7500円、派遣会社経由の病院接種は時給1万円など。平均相場は時給1万5000円という。バイト代に差があるのは派遣会社や病院経営者などによる「中抜き」があるためだ。』と記載されています。

https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/68083

コロナ補助金もそうですが、この「アルバイト代」も当然国の予算から支払われています。

5 このような「美味しい」補助金や「アルバイト代」があると、それにより利益を受けている人の中には、それが長く続くことを望む人も多いでしょう。テレビによく出てくる医師等の発言は、その医師等の発言通りに物事が進んだ場合にどのようにお金が動くのかということも考慮して解釈する必要があります。

これは、製薬会社から献金を受けている医師等がワクチンについて発言する場合も同様です。

6 弁護士業界では、十数年ほど前に「過払いバブル」が発生し、大々的に広告を出して集客する事務所も現れたため、多くの消費者金融会社等が打撃を受けました。

この過払金返還請求権というのは最高裁判所の判決によって認められた権利ですので、その行使について弁護士や司法書士がお手伝いすることはむしろ当然で、また請求相手は消費者金融やクレジットカード会社ですので、これにより国の予算に影響を与えることはありません。 しかし、コロナ補助金やワクチン接種の「アルバイト代」は国の予算から支払われるものですので、国民はそのお金の流れについてしっかり監視する必要があるでしょう。

医療行為と自己決定権

⑴ フジテレビ系「日曜報道 THE PRIME」での橋下徹氏の発言が記事になっています。

https://news.yahoo.co.jp/articles/7bad4fbbc09d0f16068f0ae0e77036a60365d6bf

この記事によると、橋下氏は「日本でもワクチン接種者を中心に経済を動かしていく必要性を強調。未接種者が飲食店に入店できないなど、ある程度、不利益を被るのはやむを得ないとの持論を展開した」とあり、また、「お店に営業制限をかける段階では、ワクチン接種者のみをお客にする場合は営業を認める=未接種者は入店できないとせざるを得ない」「営業の自由とワクチンを打たない自由のバランス」と発言したと記載されています。

この記事についてのコメント欄には、橋下氏に対する批判が多く投稿されています。

そもそも、特定の医療行為を受けるかどうかは各人が自由に決定すべき事項であり、これは自己決定権として日本国憲法第13条で保障されています。それにもかかわらず、国や地方公共団体が、未接種者、すなわちワクチン接種という医療行為を受けていない市民が飲食店へ入店することを禁止することは、理由のない差別であり、自己決定権の侵害です。

⑵ 以下は、現役医師@drkotokotoさんの1月18日のツイッターの投稿です。

「死生観について。私も診察を通して患者から学ぶこと多い。89歳男性。元地方議員。貧血ひどく進行胃がん発見。2nd opinionの後、告知。手術も抗がん剤も断った。その後5年間、私の言うこと厳格に守って通ってくれた。全然衰えなかったが、自宅で転倒後、急に衰え94歳で他界。息子さん長い手紙をくれた」

https://twitter.com/drkotokoto/status/1483316161752100864?cxt=HHwWgMCj7ZWM5pUpAAAA

自分なりの死生観を持っていれば、このコロナの騒動の中でも、政府やマスコミ(または専門家と名乗るコメンテーター)等に言われるまま何かをするのではなく、自分で調べて判断し行動することができるのではないでしょうか。

私は、法人に所属しているため法律上必要な最低限の健康診断は受けていますが、健康診断はそもそも不要と考えていますので、それ以上の検査は受けていません。体の不調で日常生活に支障が出始めたらそのときに診察を受ければよいし、そのときには手遅れということになっていれば、潔く死を受け入れようと考えています。「人は誰でも 羽ばたく時が来る」のです(Scarlet Love Song)。

なお、下記の鳥集徹さんの記事によると、明石家さんまさんも生物学者の池田清彦さんもがん検診や健康診断を受けていないそうです。

https://bunshun.jp/articles/-/10127

⑶ 政府によるワクチン未接種者に対する差別が行われている国では、大規模な抗議活動も行われています。日本でも、国民の自由や自己決定権が政府によって侵害されないよう、とくに法律の専門家の集まりである弁護士会は注意を呼び掛ける必要があると思いますが、そのような動きはほとんどありません。

『私は「医師」の仕事に誇りを持っていますが、「医者」という人種は嫌いです。

医者は、医師免許の上にアグラをかいて、学びを止めてしまうから。

例えばほとんどの医師は、mRNA注射のメカニズムについて知らないし、調べません。

常に考え、学びを止めない姿勢こそ、人として尊いことだと思います。」(Satokun@Satokun35701723さん)

弁護士にも、常に考え、学びを止めない姿勢が必要です。

⑷ 以下では、私がコロナ関連について情報を収集しているツイッターアカウントのうち、フォロワー数が1万人以上のアカウントの一部を紹介します(上記の現役医師さんもフォロワー数2.7万人です)。

ワクチン接種について疑問を感じている方は、閲覧してみてください。

https://twitter.com/seijitsudeitai

Canadian Covid Care Allianceが公開している資料

1 Canadian Covid Care Allianceが公開しているファイザーの新型コロナウイルスワクチンに関する、

「THE PFIZER INOCULATIONS FOR COVID-19

MORE HARM THAN GOOD」

という資料が話題になっていますので少し取り上げたいと思います。

なお、資料は以下のリンク先で閲覧することができます。

https://www.skirsch.com/covid/MoreHarm.pdf

2 まず、この資料を作成した人物について、「WHO WE ARE」の項目で説明があります(資料2頁)。

「Our alliance of over 500 independent Canadian doctors, scientists, and health care practitioners is committed to providing quality, balanced, evidence-based

information to the Canadian public about COVID-19 so that hospitalizations can be reduced, lives saved, and our country safely restored to normal as quickly as possible.」

Canadian Covid Care Allianceに所属する500名以上の独立した医師、科学者らが、COVID-19についてエビデンスに基づくバランスの取れた情報を提供するために関与しているということです。

3 「PFIZER’S ORIGINAL TRIAL REPORT DECEMBER 31 2020」というタイトルの資料7頁には以下の記述があります。

「The claim was that the inoculations were safe and showed 95% efficacy 7 days after the 2nd dose. But that 95% was actually Relative Risk Reduction. Absolute Risk Reduction was only 0.84%.」

ワクチンの相対リスク減少率は95%であるが、絶対リスク減少率はわずか0.84%であると記載されています。相対リスク減少率と絶対リスク減少率についてはネットで情報が掲載されていますので調べてみてください。

4 「PFIZER’S 6 MONTH REPORT DATA  LEVEL 1 EVIDENCE OF HARM」というタイトルの資料10頁には以下の記述があります。

「・Pfizer’s most recent report indicates an Efficacy of 91.3%. (Which means a reduction in positive cases compared to placebo group.)

• But it also showed, compared to the placebo group, an increase in illness and deaths.

•There is no benefit to a reduction in cases if it comes at the cost of increased sickness and death.」

ファイザーの最新のレポートではプラセボ群と比較したワクチンの効果は91.3%とのことであったが、プラセボ群と比較し病気や死亡が増加していることも示されており、この病気や死亡するリスクが増加するという代償を払ってまで症例を減らす利益はないと記載されています。

そして、11頁には「INCREASED RISK OF ILLNESS」の内容が、12頁には「INCREASED RISK OF DEATH」の内容が記載されています。

5 資料には多くの問題点が指摘されていますが、例えば27頁には「MYOCARDITIS

IS SERIOUS」(MYOCARDITISは心筋炎です)という項目があり、他のサイトから以下の記述が引用されています。

「“Myocarditis is an inflammatory process of the myocardium. (Heart muscle.) Severe myocarditis weakens your heart so that the rest of your body doesn’t get enough blood. Clots can form in your heart, leading to a stroke or heart attack.」(心筋炎は心筋の炎症プロセスで、重症の心筋炎は心臓を弱らせ、体の他の部分に十分な血液が行き渡らなくなること。血栓が心臓にでき、脳卒中や心臓発作を引き起こす可能性があることが記載されています。)

「“The mortality rate is up to 20% at 6.5 years.”」(6年半後の死亡率は最大で20%です。)

資料36頁には「RISING INCIDENTS OF HEART ISSUES IN YOUNG PEOPLE」という項目で説明が記載されています。

来年2月に日弁連の会長選があるため、弁護士は法曹人口や民事法律扶助・国選の報酬などの問題に目が向きがちになっていますが、新型コロナウイルスのワクチンについてもしっかり情報を得ておく必要があるでしょう。

疑うこと

1⑴ 厚生労働省が発表している人口動態統計速報(令和2年12月分)によると、令和2年の日本の死亡者数は138万4544人で、令和元年の139万3917人から9373人減少しました。皆さんご存じのとおり、令和2年は新型コロナウイルスのパンデミックが発生した年です。

一方、令和3年9月分の人口動態統計速報によると、令和3年1月から9月までの死亡者数は107万4676人で、令和2年の同期間の死亡者数101万4866人よりも5万9810人多くなっています。増加率は5.9%です。

この増加について、平均寿命に達した高齢者が増加したためだという指摘もなされており、確かに老衰による死者が増えているのですが(死亡原因の1位は悪性新生物で、老衰は3位ですが、10万人あたりの老衰の死亡率はここ数年急激に増えています)、それにしても5.9%も増えるものかどうか(令和2年は令和元年より死亡者数は減っているのです)、疑ってみる必要があります。

なお、日本の年間の死亡者数は年々増えていますが(令和2年は例外です)、前年と比較した増加率は1%前後がほとんどで、平成29年が少し多くて2.5%です。ただし、平成23年は前年より4.6%増加しています(平成24年は0.4%増加)。平成23年は東日本大震災が発生した年です。

令和3年はいったい何があったのでしょうか。

⑵ なお、地方自治体等が発表している新型コロナウイルスによる死亡者数は、死亡した人が検査で陽性であったケースも含まれています。初めて10代の死者が発表された際、マスコミで大きく取り上げられましたが、その後、死因は事故死であることが判明しました。ニュージーランドでは、銃で殺害された方が死亡後の検査で陽性であったため、新型コロナウイルスによる死亡者とされたというニュースが流れていたことがあります。

つまり、癌が原因で死亡した場合でも、死亡時に新型コロナ陽性であった場合には、新型コロナウイルスによる死者として死亡者数に計上されているということです。

⑶ また、マスコミは毎日「新規感染者数」を報道していますが、これは「陽性者数」です。「陽性者」の中には無症状の方も大勢いますが、これらの方々は厳密には「感染者」ではありません。ウイルスが体内に侵入し、増殖して初めて「感染」となります(人間には「免疫機能」があるので、仮にウイルスを吸入したとしても必ず感染するわけではありません)。しかし、日本のPCR検査では、粘膜にウイルスが少しでも付着していれば「陽性」になることがあります。

2 この死亡者数の増加は、mRNAワクチンについて政府や厚生労働省、御用学者や製薬会社から献金を受けているかもしれない医者(学者)らの発信・発言をすぐには信用せず、自分で積極的に情報収集をしている人には広く知れ渡っている事実だと思います。

私は、mRNAワクチンという得体の知れないワクチンに疑問を持ち、ウイルスやワクチンの専門家の本を読んで勉強し、また日本の感染状況等も勘案した上で(私は40代で基礎疾患なしです)、このワクチンを打つのは大きなリスクを伴うが(とくに長期的なリスクについてはわからず、心不全や自己免疫疾患は発症まで数年かかるので、ワクチン接種で副反応が出た方は長期にわたりびくびくして過ごさなければなりません)、これを上回るベネフィットはほとんどないと判断し接種は受けませんでしたが、情報収集は継続して行っていましたので、数か月前には日本の死者数が大幅に増えているという情報に接し、注視してきました(なお、死亡者数の増加は最近ではNHKのニュースでも取り上げられていたようです)。なお、40代で基礎疾患がなくても新型コロナウイルス(デルタ株)に感染すれば死亡する可能性はゼロではないですが、そうなった場合は潔く死を受け入れようと考えていました。これは私の覚悟であり死生観であります。

3⑴ ワクチン接種後の死亡者は1300人を超えています(なおこの死亡者数は、あくまで、ワクチン接種との関連が疑われるとして医師が厚生労働省に報告した件数です。死亡しても医師が報告しなければこの死亡者にはカウントされません)。なお、ワクチン接種を勧める内容の「新型コロナワクチン 本当の「真実」」という書籍を講談社現代新書で出版した宮坂昌之氏の息子である宮坂祐氏は、今年8月、くも膜下出血で亡くなっていますが(享年45)、発症する何日か前に2回目のワクチン接種を受けていたようです。

ワクチン接種後の重篤者は当然ですが死亡者よりも数倍多くなっています。

⑵ 死亡者の大半はワクチン接種との因果関係は不明とされていて、因果関係が認められたケースはありません。

しかし、ワクチン接種後の死亡者は、接種後数日程度以内に死亡している件数が最も多く、その後は死亡者数が減っていきます。ワクチン接種と因果関係が「ない」のであれば、接種後数日以内の死亡者数が最も多くなり、その後減っていくということはあり得ません。

4 弁護士会の中では、埼玉弁護士会等がワクチンパスポート等の観点から会長声明を発表していますが、mRNAワクチンの問題性そのものを中心とした声明等はまだ出ていないようです。私は、mRNAワクチン接種は薬害に発展する可能性もあると考えていますが、そうなった場合は、私も弁護士として権力と対峙し被害救済に取り組みたいと思っています。

この記事のタイトル「疑うこと」というのは、たとえ肩書きや実績が立派な人が言うことであっても、鵜呑みにすることはせず、自分で調査等して考えることが重要だ、ということを意味しています。

「世間でよいと言われ、尊敬されているひとたちは、みな嘘つきで、にせものなのを、私は知っているんです。」(太宰治「斜陽」)